「月刊雇用対策」１９９８年１０月号
日本の雇用システムに未来はあるか？
バブルが崩壊し、日本の経済が低迷し、雇用失業情勢が悪化の一途をたどる中で、日本の雇用システムに対する批判的な意見が台頭してきているように見えます。特に、大学卒業以来教科書的な純粋経済学ばかり研究してきた学者や、日本の企業の内部実態に無頓着な売らんかな評論家にその傾向が激しいようです。
もとより、いかなるシステムも万古不変ということはありません。技術や社会の変化に応じて、雇用というサブシステムも変化していくものです。しかしながら、ここ数年来にわかに声高に唱えられるようになった日本型雇用ダメ論は、日本の企業の現実に対する理解が欠落しているのみならず、世界の大きな流れに対してもあまりに近視眼的な視野しか持てておらず、そもそも雇用労働という人間存在のあり方に対する観点に全く深みがないのではないでしょうか。
私は、１９９５年から今年の４月まで３年間、ヨーロッパはベルギーのブリュッセルにある欧州連合日本政府代表部に勤務する機会を得、欧州の雇用労働事情をつぶさに見てくることができました。ご承知の通り、欧州は平均でも１１％という大変高い失業率に苦しんでいます。最近は統一通貨ユーロの導入に向けて景気は回復基調にありますが、失業は高レベルに張り付いてどうしても下がってくれません。これを何とかしなくてはいけないというのが、現在の欧州の最重要課題になっているのです。
失業率１１％を超えるヨーロッパから見て、失業率４％台のアメリカと日本はうらやましい存在です。ただ、うらやましさの中身が違います。アメリカは今、景気の絶頂にあります。かつて８０年代前半には欧州と同様１０％を超える失業率に悩んでいたアメリカが、今や世界の単独覇権国家として繁栄を独り占めしている中で、失業率も４％台という驚くべき低水準まで下がってきたことは、ヨーロッパにとって無視できません。アメリカがこの間実行したのはレーガン大統領以来の徹底した市場経済路線でした。ヨーロッパの中でも同様の政策を実行したイギリスは、やはり同様に失業率を５％台まで下げています。この実績を背景に、今やアングロサクソン系のマスコミ論調は、ヨーロッパは米英に見習えと繰り返し論じています。それこそが失業率を下げる唯一の道なのだ、と。
これに対するヨーロッパ大陸諸国の反応は複雑なものがあります。高水準の福祉と手厚い労働者保護に示される労働市場の硬直性が高失業の原因になっていることは（残念だけど）認めざるを得ない。しかしながら、アメリカのような社会が理想的だとは思いたくない。ごく一部の上流階層ばかりに所得が集中し、大部分の労働者はどんどん生活水準が低下し、ホームレスが街に溢れ、犯罪が日常茶飯事になるような社会にはなりたくない、と。しかし、ではどうするのか、と言われると妙案がありません。いままでのような福祉国家路線を続けることはできないけれど、アメリカみたいにもなりたくないなんて、そんなうまい話があるものでしょうか。
どうやらあるんじゃないか、とヨーロッパの一部の人々は思いだしたようなのです。
それは、ヨーロッパから見てうらやましい低失業率のもう一つの国、日本です。
なにを冗談を、と、今の日本人は思うかも知れません。金融システムは破綻寸前、円も株も下がる一方、景気は低迷に次ぐ低迷で一向に先が見えないこの日本のなにがうらやましいと仰るのですか？
そんなに惨憺たる有様でありながら、景気絶好調のアメリカよりもさらに低い失業率にとどまっているという事実、この欧米では考えられない不思議な現象が実現していることが、ヨーロッパから見てうらやましいのです。悲惨な経済政策のもとでなおかつこれだけ悲惨でない雇用情勢を維持できている雇用システムがうらやましいのです。
この雇用システムの主体は企業です。政府の雇用政策はせいぜいそれをお手伝いしているだけにすぎません。企業という組織のあり方、とりわけ労働者の仕事の仕方という一番根底のところの仕組みに根ざしたシステムだと言えます。
欧米の企業では、労働者はヨソ者です。厳格に決められた「職務」(job)を実行するために労働市場から雇い入れられ、それ以外のことは期待されません。ところが、日本では少なくともある部分の労働者はウチの者です。商法では「社員」とは株主のことですが、ふつうの日本人にとっては常用の労働者のことを指します。この「社員」は職務ではなく「任務」(task)を果たします。任務は潜在的にはあらゆることが含まれます。技術革新、市場の変化などで職務は変わっても、任務に変わりはありません。条件はただ一つ、変化の後も雇用は維持されるということです。そして、変化に対応できるように、企業内で教育訓練していくことです。欧米ならば首を切る場面でも雇用は維持する代わりに、職務を始め、賃金、労働時間、勤務形態等、柔軟に変化するというこの仕組みを、「柔軟な企業」と呼ぶことができるでしょう。
昨年、ＥＵの雇用政策当局である欧州委員会第５総局は「新たな労働組織のためのパートナーシップ」という文書を発表しました。彼ら自身大変力を入れているこの文書で力説されているのは、まさにこの「職務」から「任務」への変化、労働組織の柔軟化ということです。そこには「日本」という文字は一字も出てきませんが、そこで書かれていることはまさに労働組織の日本化であり、それが雇用問題解決の大きな柱となっているのです。ヨーロッパが日本に学ぶ時代がついにＥＵレベルで始まったと言っていいのではないでしょうか。
こういうヨーロッパからうらやましがられるような雇用システムが、しかしながら現在の日本ではまるで水に落ちた犬ででもあるかのようにめったやたらに叩かれている光景はなんとも不思議なものです。私自身、３年間の欧州勤務から帰って一番違和感を感じたのはこの「日本的雇用は時代遅れ」という知的ファッションでした。ヨーロッパが時代遅れだと気づき始めた雇用システムに、ヨーロッパがこれから目指そうとしているシステムをすでに実現している日本がめくら滅法突入しようとしているとするならば、これほど滑稽きわまる悲喜劇はないでしょう。
言うまでもなく、ある時期まではうまくいったシステムが、その後は必ずしもうまく回らなくなるという現象は歴史上いくらでも存在します。日本の雇用システムも様々な問題点が指摘されてきています。その中でも深刻なのは、雇用システムそれ自体の内部の問題というよりは、むしろ外部との関係、なかんずく家族システムとの関係にあるようです。雇用の安定性と引き替えの労働組織の柔軟性は、企業の競争力を極限まで高めるという面では効果を発揮しましたが、他方で、家族システムの中で父親（ないし母親）としての役割を果たすべき労働者たちをあまりにも企業内に引き留めすぎるという思わざる結果をもたらしました。
企業にせよ、国家にせよ、そこに投影される共同性の源基は家族にあるように思われます。家族システムがしっかりと個人を一次的な共同性の中に支えていればこそ、そこに立脚して企業や国家という二次的な共同性が成立しうるのではないでしょうか。日本の雇用システムは、企業の共同性を高める余り、家族システムの共同性を掘り崩してしまいつつあるのではないかというのが、今日私たちが問うべき最大の問題であるように思います。共同性を掘り崩された家族はもはや個人の寄せ集めにすぎません。ホテル家族などという言葉はその極端な姿でしょう。家族の中でその一員としてではなく単なる個人でしかなかった若者たちが、今、労働における共同性を拒否するフリーターをそのもっとも極端な形として、安易に離転職を繰り返しながら労働市場に登場し始めていることを考えますと、日本の雇用システムは結果的にじわじわと自らの存立基盤を掘り崩してきたのかも知れません。近年流行のネオリベラル労働市場論も、単に不況で気落ちしているところにアメリカニズムが侵入しているというだけではなく、それを受け入れる社会的基盤が一定程度できつつあることを示しているようにも思われます。そうだとすれば、これほど皮肉な事態もないと言えましょう。
一日に数億ドルを動かす金融トレーダーに代表される一部のシンボリックアナリストたちとマクドナルドの店員に代表される膨大な数の単純サービス労働者からなるアングロサクソン型の社会モデルが世界を席巻しようとしつつある現代、日本の雇用システムはヨーロッパが見習おうとするほどの成果を挙げているのも関わらず、時代遅れとのレッテルを貼られ、アナルコ・キャピタリズムとネオリベラル・フェミニズムとユース・リバータリアニズムの連合軍に包囲攻撃され、未来はもはやないかのような状況です。しかし、一時の流行を追っかけて大失敗した経験は歴史上いくらもあります。日本の伝統の中でただ一つだけ批判すべきものを選び出さなければならないとしたら、それは内容を仔細に検討することもなくすぐに「バスに乗り遅れ」まいとするそそっかしさの性向でしょう。私たちは、日本の雇用システムの欠陥を直視しこれを是正しようとする意欲において決して躊躇があってはなりませんが、その長所利点を迂闊に放擲するの愚を犯すことにはなお一層の警戒が必要だと思います。
むしろ今取り組むべきことは、日本の雇用システムの成功の副産物である家族システムの危機に目を向け、父親（ないし母親）にその任務を果たすことができるような十分な時間を与えることではないでしょうか。労働組織の柔軟性は日本のシステムの比類なき武器ですが、その武器がかえってシステムの基盤を掘り崩してしまうことのないうちに、家族システムとの調和的な共存のしくみを考えておく必要があるように思われます。それこそが、日本の雇用システムに未来を約束してくれるのではないでしょうか。
（注）本稿で紹介したＥＵの「新たな労働組織のためのパートナーシップ」については、拙著「ＥＵ労働法の形成----欧州社会モデルに未来はあるか？」（日本労働研究機構刊）に詳細に説明してあります。