Ｗ．Ｅ．フォン・ケテラー『労働者問題とキリスト教』

　前回取り上げたギード・フィッシャー『労使共同経営』の紹介の最後に、「労働問題とカトリシズムというテーマはあまりにも重要なので、ここではこれ以上触れませんが、たとえばEU統合を進めたドロールがフランスのキリスト教労組出身であったことなどもどこかでヒントになる可能性があるはずです」と書きました。ヨーロッパにおけるキリスト教、とりわけカトリックは極めて大きな社会的存在であるにも関わらず、これまで日本の社会科学では不当に軽視されてきました。自由市場主義の資本家陣営と社会主義の労働者陣営の対立図式で全てを割り切る発想が強かったためです。この傾向に疑問を呈する動きは政治学でようやく最近始まりました。2008年に刊行された田口晃・土倉莞爾編著『キリスト教民主主義と西ヨーロッパ政治』（木鐸社）は、ヨーロッパのキリスト教民主主義の歴史を概観したあと、フランス、ドイツ、イタリア、オランダ、オーストリア、ベルギーといった諸国のキリスト教民主主義を詳述しています。

　実は、キリスト教が大きな存在であるという点では労働問題、経営問題も同じです。そのうち経営学では前回取り上げたフィッシャー経営学のように若干の紹介もありますが、労働関係では見事に無視されています。日本で労働問題に関心を持つような人々にとって、キリスト教なんて真面目に研究する対象とは思われてこなかったのでしょう。しかし、そういう偏見をひっくり返す経験を私はベルギー勤務時代にしました。ベルギーの労働組合は組織率も高く強力でよくストライキやデモをするのですが、そのデモの先頭には赤い旗とともにそれ以上に多くの緑色の旗がはためいていたのです。なんだこの緑の旗は？イスラム教か？まさか。緑の党か？いえいえ違います。緑の旗を先頭に行進するのは、ベルギー最大のキリスト教労組のデモ隊だったのです。ベルギーでは社会党系労組よりもカトリック労組の方が多数派で、活動的でした。

　フランスでは長らく共産党系の労働総同盟（ＣＧＴ）が多数派でしたが、最近民主労組（ＣＦＤＴ）に追い抜かれたようです。このＣＦＤＴはもともとキリスト教労組（ＣＦＴＣ）だったのが宗教色をなくしたもので、それとは別にキリスト教労組が少数派として残存しています。イタリアでもキリスト教労組が有力な少数派として存在しています。ドイツでは戦前社会民主党系とキリスト教系に分かれていた労組が戦後統一してドイツ労働総同盟（ＤＧＢ）になりましたが、その流れはなお脈々と続いています。

　こうしたキリスト教系の労働思想をどの本で代表させたらよいのかなかなか悩ましいところですが、手に入りやすい翻訳があることを考えると、2004年に刊行されたＷ．Ｅ．フォン・ケテラー『労働者問題とキリスト教』がよいでしょう。彼は19世紀に労働者の貧困問題の解決に努力したカトリック司祭ですが、同時代を生きたカール・マルクスのこの評言がその存在感をよく示しています。「このベルギー旅行、アーヘン滞在、ライン遡行の中、僕が確信したのは、特にカトリック地域の坊主どもを徹底してやっつけなければならないということだ。･･･こいつら（例えば、マインツ司祭ケテラー、デュッセルドルフ大会での坊主ども）は都合がよいと思われると、労働者問題に色目を使っている。」マルクスの敵は資本家陣営だけではなく、同じ労働者陣営の支持者マーケットを取り合う商売敵であるカトリックでもあったわけです。

　19世紀半ばの労働者の状態は、ケテラーに言わせれば「労働は完全に商品となってしま」っていました。その結果、「雇主は世界市場に向かって、最低賃金で働く意思があるのは誰だ、と尋ねる。労働者は、自己の困窮状態に応じて最低賃金を申し出る。このように、商品の場合と同様、人間という商品がその生産費（生活費）以下で叩き売られる、といった悲惨な光景があちこちで見られる。端的に言えば、貧困のどん底にある労働者は、自分と家族を養うための十分な賃金すら貰えない、ということである。」「そうすれば、どの労働者の、その労働者の家族も、徐々にやせ衰えていき、遂には飢えて死ぬ」のです。この描写は、同時代のライバル、マルクスの盟友エンゲルスがイギリスを舞台に描いた『イングランドにおける労働者階級の状態』とほぼ同じです。やや異なるのは、それをもたらしたものをむしろイデオロギー的に描き出していることです。曰く「これが、私ども自由主義ヨーロッパの奴隷市場、ヒューマニズム、啓蒙主義、反キリスト教の自由主義とフリーメイソン、これらの者が自分たちの設計図通りに作り上げたヨーロッパの奴隷市場である。」そう、ケテラーの論敵は何よりもまず自由主義者たちなのです。

　彼は労働者の悲惨な状態を生み出した二大原因として、自由競争と労働に対する資本の優位を挙げます。無制限で全面的な営業の自由が労働者間の熾烈な競争を煽り立て、労働者を窮乏化させるのだと言い、自由主義政党をこう皮肉ります。「どちらの政党も、次のような人に似ている。この人は、自分の友人を川の中に放り込む。そうして川辺に立ち、この溺死しようとしている友人をどうすれば救済できるか、ありとあらゆる理論を考案する。そうして、この有益な思索に対し、ヒューマニズムと感動的友情の称号が与えられ、称賛されるべきだという。しかし、友人を溺死の危機に追い込んだ張本人こそ自分ではないか、と反省しようとしない。」と。

　彼が自由競争を是正する原理として持ち出すのは中世以来のツンフト強制です。いわゆるギルドですね。そんなことを言い出せば自由主義者から猛反発が来ることは承知しています。なので「だからといって、衰退期のツンフト強制を何としても弁護しよう、というのではない」と言い訳もしています。しかし、自由だから良い、強制だから悪いというわけではありません。彼のツンフト強制に関する議論は大変興味深いので、やや長いですがそのまま引用したいと思います。

･･･ツンフト強制は自由の制限、営業の自由の制限である。それ故、ある点で、ツンフト強制は権威を代表する。権威は、自由の乱用を防止し、阻止する。ツンフト強制の理念は労働者の保護にあった。それは、いわば労働者と一般社会との一種の契約である。その契約に従って、労働者は必要な労働を提供する。それに対し、社会は、競争の制限によって、労働者の生活の安定に必要とされる賃金を保障する。こうして、労働者は日々の変動から保護される。自分の労働を他人に提供し、その対価として受け取る賃金で自分の生活を支える労働者、この労働者が、ある程度安心して生活できる基盤を確立し、競争のため生活が破壊されないように保護されること、それは労働者の道徳的な権利である。･･･

　豊かな資本家には潤沢な資金がある。それが会社を保護する鉄壁の砦となっている。それを隠して主張される商業の自由は、一種の偽装である。ところが、労働者は保護されるべきではないという。だから、ツンフト営業は糾弾される。とはいえ、ツンフト強制のあり方に欠陥がなかったと私は言いたいのではない。権威は乱用されてきた。しかし、だからといって権威そのものが否定されるべきだということにはならない。権威と同じく、ツンフト強制も時代の変化に適用しようとしなかった。ひどい乱用もあった。怠惰に流れ、エゴイズムの塊と化したこともあった。商品に不当な高値をつけたことも有り、欠陥商品によって消費者の権利を侵害したこともあった。だから、ツンフト強制には改革が必要であった。しかし、それにもかかわらず、ツンフトの理念は正しかった。それ故、ツンフトは保持されるべきであった。

　ここに打ち出されているのは、中世のギルドを一つの理想像とする保守主義であることは間違いありません。しかし、中世に戻れば良いという単純な反動的議論でないことも読めば分かるとおりです。中世のギルドにインスパイアされつつも、資本主義という新たな時代に適合した新たなギルドを再建できないか、という思想がここに垣間見えているといえるでしょう。

　ケテラーが「労働者を支援する真の実践的方法」として掲げるのは、労働不能の労働者の支援、キリスト教家庭、キリスト教教育、団体結成、生産協同組合の5つです。強固な家庭の絆とか純潔の倫理とか節約の倫理とか、マルクスやエンゲルスに言わせれば「労働者問題に色目を使」う「坊主ども」のたわごとと切って捨てるような項目もありますが、後世につながっていくのは労働者の社会的結束、つまり「団体結成」でしょう。

　当時、労働者が自ら団体を結成する運動は「キリスト教に冷ややかな態度をとる人々によって始められ、推進されてい」ました。しかしだからといってこの運動を敵視すべきではなく、「結社運動を推進している人々が、そこに神の意志を認めず、また団体を悪用しているとしても、団体結社は本質的にキリスト教的である」と断言するのです。なぜなら「キリスト教には、労働者を教育する偉大な心理、労働者の個人性と人格性の原理が存在する」からです。そしてケテラーが一番期待を寄せるのは「職人組合」運動です。「この職人運動こそ、労働者問題を解決するため、カトリック教徒が最も得意とする分野である」と宣揚し、「この職人組合がさらに拡大し、全ドイツの職人を結集するようになれば、どれほど素晴らしいことであろうか」とまで言っています。

　もう一つケテラーが「キリスト教にしか可能でない」やり方だというのが「生産共同組合」です。彼によればその本質は「企業経営そのものへの労働者の参加」であり、「労働者が企業家ともなり、それによって、労賃と会社利潤の分配、この二種類の収入を取得する」ことができるのです。当時はこれはまだまだ願望でしかありませんでした。同書は「だからこそ、神の名において、キリスト教精神を土台とした実り豊かな生産共同組合の理念と取り組み、労働者の救済を実現する、そのように神の恩寵は人々を目覚めさせて欲しい」と訴えていました。

　それから1世紀以上経った今日でも、カトリシズムは労働問題、社会問題に強い関心を持ち、指針を示し続けています。1987年に刊行されたオスヴァルト・フォン・ネル・ブロイニング『正義と自由－カトリック社会要論』（上智社会事業団出版部）は、広く社会各分野にわたるカトリシズムの見解をまとめていますが、そこでは、企業のあり方について次の3つを示し、

ケテラーが期待を示した２の生産共同組合の失敗を踏まえて、労使のパートナーシップないし協同的モデルを称揚します。そう、戦後ドイツの労働システムの特徴となったいわゆる共同決定システムとは、資本と労働の対決ではなくその協同をめざしたカトリシズムの思想的影響の下に構築されたものでもあるのです。

　カトリック労働者とカトリック企業者は、社会的・人事的・経済的問題に関する全ての労働者の共同決定権は、神の望まれる秩序に合致した自然権であり、それには共同責任が伴っていることを、ここに一致して確認する。われわれは、その法制化を要求する。進歩的経営を模範にして直ちにあらゆるところでその実現が着手さるべきである。

　あらゆる人々の共同決定権によって経営の共通の利益が促進されるのは、共通の給付を通じて結びついた人々が、職分的・給付共同体的秩序において、その共通の事柄を自己責任的に管理することが人間社会の本質にかなっているからにほかならない。

･･･資本を提供する者も、またトップマネジメントにおいてであれ、現場においてであれ企業に奉仕する者も、全て「神の姿にかたどって造られた自由で独立した人間」であるから、それぞれ寄与するところに応じて、企業における「社会的相互協働」を組織して、その形態と方向を決定していくことに参加するのは当然である。

　前回もフィッシャー経営学に即して述べましたが、ドイツに典型的に見られる経営パートナーシャフトの思想は、戦後日本で確立したメンバーシップ型の企業共同体思想と大変通じるものが感じられます。しかし、それを生み出し進めたきたものは、日本には全く対応するもののないカトリシズムという宗教的存在であったという点が、日本との比較においてもっとも興味深いところでもあります。このため、マルクス主義や社会民主主義の眼鏡でのみ労働問題を考えがちなこれまでの労働研究者たちだけではなく、日本型雇用システムの実態に即してものごとを考えてきた人々の目にも、カトリシズムという大きなファクターは殆ど目に入ってこなかったようです。

　冒頭述べたように、カトリシズムというファクターへの着目は政治学においてもようやくごく最近始まったばかりですが、労働問題でも、あるいはむしろ労働問題においてこそ、ヨーロッパの現実を考えるモノサシとして不可欠なものとして研究される必要があるように思います。上智大学出身の皆様方は特にね。