メンバーシップ型社会のねじれたリカレント教育

　リカレント教育という言葉はもう半世紀以上の歴史を重ねているが、今日「人生100年時代」とか「第4次産業革命」という掛け声とともに再び政策の前面に出てきている。しかしながら、わたくしが「メンバーシップ型」と呼ぶ独特の雇用システムのもとでは、そのありようは長らくねじれたままであったし、今日においてもなおそのねじれの延長線上に論じられているように見える。本稿では、そのねじれのよってきたる所以を若干でも解きほぐしてみよう。

　そもそも「リカレント教育」という言葉は、スウェーデンの社会民主党政権が提唱したもので、生涯にわたって教育と労働を交互に繰り返すという職業人生モデルである。従って、そこでいう「教育」というのはもっぱら労働のための教育、すなわち職業教育訓練のことであって、職業とつながりの薄い純アカデミックな教育でもなければ趣味的な学習でもない。日本におけるリカレント教育、あるいはより広く社会教育とか生涯学習といわれるものの最大のねじれはここにある。今の日本人に「生涯学習」という言葉から思い浮かぶものは何かと尋ねたら、家庭の主婦や定年退職後の老人向けの教養講座とか「趣味の〇〇」といった答えが返ってくるであろう。

　とはいえ、なぜそのようなねじれが生じるのかといえば、教育関係者の勉強不足の故というわけではなく、本来の意味でのリカレント教育の需要が日本社会では極めて乏しかったからである。一生懸命やっても評価してもらえないものに力が入らないのは当然のことであろう。ではなぜリカレント教育の需要が乏しいのか。これを考えるためには、なぜ欧米社会ではリカレント教育が必要なのか、そして日本では必要でなかったのかを考えるところから始める必要がある。

　私が累次の著書で論じてきたところであるが、日本以外のほとんどすべての社会では、「ジョブ」(職務)と「スキル」(技能)を基本に労働社会が組み立てられている。企業とは一人一人に割り当てられるべき「ジョブ」の束であり、そこにそのジョブを遂行するスキルを持った人を当てはめるのが「採用」であり、人の側から見れば「就職」である。日本語でも「シューショク」という言葉はあるが（「シューショク」するための「シューカツ」もある）、それはいかなる意味でも「職」に「就」くという意味ではない。「シューカツ」で求められるのが特定のジョブのための特定のスキルなどではなく、会社という共同体で無限定に働いていくだけの潜在能力と意欲があるかであることによく表れているように、それは会社のメンバー（「社員」）になること、「入社」なのである。

　伝統的なジョブ型社会のモデルはリカレントではなかった。人生の初めの方でその後の職業人生に必要な職業教育訓練を受け、その獲得したスキルでもって「就職」したら、その後はずっとそのジョブをやり続けて引退に至るというモデルであった。実は今日でも欧米社会の基本構造はそういうモデルである。最近日経新聞などで、成果主義と取り違えたような誤った「ジョブ型」論がはびこっているが、本来の「ジョブ型」とは就職時に雇用契約で定めた職務をずっとやり続けるものであり、仕事を変えるのは例外である。

　ところが技術革新が展開する中で、それではまずいと（半世紀前に）言い出したのが「リカレント教育」なのである。「ジョブ」と「スキル」に基づく労働社会という基本構造を大前提にしつつ、職業人生の中で新たなジョブのための新たなスキルをいかにして身につけるのか、という課題に対して、いったん今のジョブから離れ、新たなスキルのための教育を受ける時期を保障すること、人生の初めの時期だけでなく、人生の途中の時期においても、基本的に同じような職業教育訓練を受けられるようにすること、これこそが、日本以外の社会で常識である成人教育であり、生涯学習であり、リカレント教育なのである。そのための仕組みとして1974年にILOの有給教育訓練休暇条約(第140号)が採択され、同年に日本でも雇用保険法に有給教育訓練休暇奨励給付金が設けられている。

　これに対し、メンバーシップ型社会の日本では、そもそも会社に入る前にその会社でやる仕事のスキルを身につけておくことは求められていない。リカレント教育以前に、人生初期の教育の位置づけが全然違うのである。潜在能力と「やる気」が一番大事なのはなぜかといえば、スキルの欠如したずぶの素人の新人を、上司や先輩が手取り足取り、時にはぶん殴りながら育てていくことが予定されているからである（それがパワハラの元にもなるのだが）。このOJTと呼ばれるインフォーマル教育がもっとも重要な職業教育訓練システムになっている社会においては、リカレント教育の提唱のもとになった技術革新への対応は、何ら問題ではない。なぜなら、ジョブ型社会ではありえない人事異動命令によって新たな部署で新たな仕事を命じられても、入社時と同じように素人の状態からOJTでスキルを身につけていくことが予定されていることに変わりはないからである。実際ME革命といわれた1980年代には、「だから日本は強いんだ」という議論があふれていた。硬直的なジョブに悩む欧米を尻目に、柔軟な日本型モデルが礼賛された時代である。そんな時代に、硬直的なジョブを前提にしたリカレント教育など誰も目を向けようとしなかった。

　ところが1990年代以降、その柔軟だったはずの日本モデルはあらゆる面で矛盾が噴出してきた。多くの若者が「入社」できずに低スキルジョブの非正規雇用に落ち込む一方で、少数精鋭の正社員になれた者もまともなOJTを受けることなく膨大な作業に追いまくられ、まともなスキルを獲得することなく中高年になった高給社員（「働かないおじさん」）は会社から邪魔者扱いされている。フォーマル教育を軽視し続けてきたことのツケがすべての局面に回っているといっていいであろう。

　そこで、1990年代後半以降の職業教育訓練政策は、それまでの企業内教育一辺倒から脱して、企業外のフォーマル教育に重点を移そうと努めてきた。ところがその四半世紀は、根強いメンバーシップ感覚によって足を引っ張られ、なかなかうまくいかないという事態の連続であった。その嚆矢は1998年に設けられた雇用保険法に基づく教育訓練給付であったが、費用の8割助成というこの仕組みの大半は駅前の英会話教室やパソコン教室に投じられ、世論の批判の中で2003年には助成率が引き下げられた。制度の趣旨が悪かったというよりも、日本社会がまだまだジョブとスキルに基づく社会になっていなかった（がゆえに、趣味的な教室に流れた）ということであろう。

　2013年にはまさにリカレント教育という意味の「学び直し支援」が政策のスローガンとなり、特定の教育訓練給付の助成率が再度引き上げられた。その対象は次第に増えて、文部科学省所管の専修学校、専門職大学院、専門職大学及び大学における職業実践力育成プログラムや、経済産業省所管の情報通信技術課程に拡大している。この専門職大学院や大学等は、まさに文部科学省がようやく本来の意味でのリカレント教育に踏み出したものといえよう。しかし、その制度創設過程で冨山和彦氏が述べた「L型大学」論が奇妙に炎上したことからも、「教育とは職業のような下賤なものとは切り離された人格陶冶という神聖なものだ」という虚偽意識がいまなお教育界には濃厚に残っていることが窺われる。そのような意識自体が、教育にジョブのスキルを求めてこなかった日本の企業セクターの行動様式に最適化した（「何でもやれるし、やる気のあるいい素材です」といって学生を売り込む）空疎なものであることの自己省察は残念ながら見当たらなかったようであるが。

　同じように、この四半世紀繰り返し様々な形で試みられながら一向に前進してこなかったのが職業能力評価制度、「この人にはこのジョブのこの程度のスキルがあります」ということを社会的に明示する仕組みである。フリーター対策から始まったジョブ・カード制度は、欧米の若者雇用対策を若干変形して持ち込んだものであった。欧米で若者が失業するのはなぜかといえば、企業が求めるジョブのスキルがないからである。それゆえ、公費で教育訓練を施し、その結果獲得したスキルを職業資格という形で明示することにより、「このジョブのこのスキルのある人はいませんか」という求人に応募して就職することが可能になる。ところが日本では、いかに矛盾があちこちに露呈しても、ずぶの素人を新卒採用して上司や先輩が鍛えて育てるという仕組みに何の変りもない。そういう「シューカツ」モデルにあっては、フリーターをやっていたような「悪い素材」が少しばかりスキルを身につけたからといって正社員採用する気にはならないからである。さすがに潜在能力とやる気を明示するジョブ・カードというのは不可能であろう。

　こういう日本のメンバーシップ型社会の感覚が全面に露呈したのが、民主党政権の目玉商品として喧伝された事業仕分けであった。こんなものは役に立たないとばかりに、ジョブ・カード制度をあっさり廃止と判定したのである。あまり役に立っていなかったのは確かだが、それはそもそもジョブのスキルを重視しない日本社会の故である。その後、連合の批判もあって復活したが、サークル活動やボランティアまで記入する学生用ジョブ・カードなどいささか迷走気味である。一方、民主党政権が鳴り物入りで導入した日本版NVQ（全国職業資格）も、事業仕分けで再検討と判定された挙句、今では厚労省老健局で介護プロフェッショナルキャリア段位が細々と残っているに過ぎない。

　昨年来「ジョブ型」という言葉が異常に氾濫しているが、その内実はほとんど成果主義でしかなく、本気でジョブとスキルに基づく雇用制度に移行しようと考えている企業はほとんど見当たらない。その証拠に、ずぶの素人をOJTで鍛える新卒採用モデルに変化の兆しは全くなく、大学側もそういう企業行動を大前提に、ジョブのスキルなどよりも（潜在能力と意欲を最大限見せかける）シューカツのスキルに注力する「キャリア支援」に専念している。変わらぬメンバーシップ型社会におけるねじれたリカレント教育という立ち位置は、当分変わりそうもない。