序文 3

謝辞 5

要約 17

はじめに 29

　

第1 章　雇用危機を若者はどのようにくぐり抜けているか 33

第1 節　若者の雇用失業動向 34

1.1　過去25 年にわたるOECD 諸国の定型的動向 34

1.2　経済危機の間、とくに若者が手痛い打撃を受けた 38

1.3　各国別最近四半期ごとの若年失業の動向 39

1.4　若年失業の短期的見通し 42

第2 節　問題となっている主要因 44

2.1　多くの要因が若者をとくに景気後退期に危険にさらす 44

2.2　 最も不利な状況にある若者は「傷痕」効果というリスクにさらされている 44

　

第2 章　若年雇用の課題 49

第1 節　人口学的課題の重大さ 50

1.1　 過去、若者人口が少ないからといって若者の雇用機会が生み出されてきたわけではない 50

2.2　労働年齢人口における若者の急激な減少は止まった 51

第2 節　各国間の若年労働市場の結果の多様性 56

2.1　雇用と失業 56

2.2　代替指標：NEET（雇用されておらず教育も訓練もしていない者） 57

2.3　平均を超えて：性別、年齢、民族、教育の役割 60

2.4　 若者の不利な状況は繰り返し累積していき、雇用や賃金の劣悪化をもたらす 66

第3 節　若年労働市場のスコアボードに向けて 66

　

第3 章　若者の学校から職業への移行における経路と障壁 71

第1 節　統計的指標 72

1.1　 教育を離れる年齢の中央値は各国間でかなり異なるが、これは部分的には学習と労働の間の区別が曖昧なことを反映している 73

2.2　 男女間の不均衡は労働市場への参入後数年間見られるが、各国間の若年労働市場のパフォーマンスを説明する上での主要な要因ではない 78

1.3　国内において教育は学校から職業への移行の質に大きく影響する 82

第2 節　多様な経路 84

2.1　学校と職業の間の多様な経路を明らかにする必要性 84

2.2　 OECD 諸国における学校から職業へのさまざまな移行の比較：困難な課題 85

2.3　 中等教育を離れた学生の学校から職業への経路は欧州よりもアメリカのほうがダイナミックである 88

2.4　労働市場でうまく結果を出せないリスクのある 90

　

第4 章　職業への移行を改善するよりよい教育訓練 97

第1 節　初期教育と職場学習の主要な課題 98

1.1　15 歳という重要な年齢における成績 98

1.2　学校中退という現象 103

1.3　高等教育 105

1.4　学習と労働の組み合わせ 107

1.5　若年労働者に対する職業関連訓練 115

第2 節　 労働市場で求められる技能を持って若者が教育を離れるよう保証すること 116

2.1　近年の経済危機における傾向と問題点 118

2.2　近年の政策方向 119

　

第5 章　若年雇用に対する需要側の障壁を取り除く 139

第1 節　主な労働需要側の機会と障壁 140

1.1　若者の仕事はどこにあるのか 141

1.2　賃金と労働コスト 143

1.3　雇用保護 150

第2 節　若年雇用に対する需要側の障壁に取り組むこと 163

2.1　新しい仕事のための新しい技能を促進する基金への投資 163

2.2　低技能の若者を雇用するコストを減らす 163

2.3　労働市場の二重構造を減らすための努力を続ける 169

　

第6 章　若者に対する雇用危機の長期間の影響を最小限にする 173

第1 節　若者が雇用危機を乗り越える手助けをする 175

1.1　主要な指標 175

1.2　主要な課題 176

1.3　 若者にとって仕事を豊富に生み出すような景気回復を保証するための主要な課題 178

第2 節　若者に有効な施策 179

第3 節　近年の離学者世代に対する「傷痕」効果を防ぐ 183

3.1　主な指標と課題 184

3.2　若年求職者とのつながりを維持する有望で革新的な施策 186

第4 節　若年労働者のセーフティ・ネットと雇用・訓練経路の確保 191

4.1　主な指標と課題 192

4.2　若年労働者に対するセーフティ・ネットを保証する政策 194

第5 節　 最も就業能力に欠ける若者向けの積極的労働市場政策をより効果的にし、最も不利な状況にある若者のための社会保護を強化する 196

5.1　最も不利な状況にある若者を手助けするさらに突っ込んだ選択肢 196

5.2　 若年失業者向けの長続きする雇用実績を達成するための総合的なプログラムが必要とされている 199

5.3　 近年の経済危機において、多くの諸国が不利な状況にある若者向けの有効な既存のプログラムへの助成を改善している 201

　

第7 章　結論：若者のための雇用政策を実行する 207

第1 節　近年の経済状況において、機会を広げ、能力を開発する 209

第2 節　長期的観点：早期に障害に取り組み、定期的に再評価する 213

2.1　質の高い早期の幼児教育への恒常的な参加を増やす 213

2.2　持続的な介入と定期的な再評価を確保する 215

2.3　就労していない時期の給付は一時的であるべきである 216

第3 節　協調的見解：すべての関係者を巻き込む 217

　

参考文献 223

監訳者解説 233

訳者あとがき 243