　教育社会学者の本田由紀氏はその著書『若者と仕事』(東京大学出版会)の中で、日本の教育システムの最大の問題点をその「職業的意義(レリバンス)」の欠如に求めている。教育に職業的意義がないというのは、学校で学んだ教育内容が就職後の職業生活にほとんど意義を有していないということである。若者自身の主観的な評価においても、また団塊の世代を対象にした職業的自律性に関する客観的な評価においても、学校教育は職業キャリアにほとんど影響を与えていないのだ。

　といえば、日本は名にし負う学歴社会ではなかったのか？　との疑問が湧こう。いやもちろん、学校教育は職業キャリアに大きな影響を与えている。ただし、教育内容ではなく、学校の偏差値が。その学校で何をどれだけ学んだかではなく、その学校に入る段階の学業成績が。就職の際に企業が若者に求めるのは、その企業で使える技能を学校で身につけてきたかどうかではなく、その企業で一から厳しく訓練するのに耐えられる素材かどうか(「官能性」)なのだ。

　本田氏は90年代以来のフリーターや無業者の増加の一つの要因としてこの職業的意義なき教育システムを指摘し、厳しい労働市場の中で若者が生き抜いていくための「鎧」として全ての若者が何らかの専門性を身につけること、そのためにすべての高校を長期的に何らの専門高校に特化させていくことを提唱している。

　その当否はとりあえず措くとして、戦後日本がなぜそのような仕組みになったのかを振り返っておくことは余計ではあるまい。実は終戦直後から高度成長期に至るまで、企業側はもっぱら職業教育中心の公的人材養成システムの拡充を求め続けていた。普通科ばかり作るのではなく産業界に役立つ職業高校をつくれ、文科系大学ではなく職業専門大学をつくれ、と主張していた。これに対して一貫して冷ややかだったのが教育界である。実業などという不純物で神聖な教育をけがされたくないということであろう。文部省がしぶしぶ教育の多様化を打ち出しても、日教組は職業教育など高校卒業後にやれという姿勢であった。

　こういう冷たい教育界に対して、企業側がやむを得ず自分たちで一から教育することにしたのが、日本型雇用慣行の特徴とされる企業内人材養成システムである。企業が一からやるのであるから、学校で何を学んできたかなどは関係なくなる。職業高校卒というのは、専門課程を勉強してきた者というラベルではなく、中卒時に普通科に進学できず、職業高校にしか行けなかった者というレッテルになる。大学も本質的には同様である。専門性で人間を測るのではなく、企業が一から教えるのにふさわしい者かどうかを見るのであるから、「官能的」になるのも不思議ではない。

　企業が職業を軽視する教育界の姿勢に適応した結果がこの「職業的意義の欠如」なのであってみれば、この因果関係自体について今さら企業を責めてみても始まらない。問題はここから先をどうするかである。企業実務家からすれば、高度成長期以来確立してきた人材養成システムをそう一朝一夕に変えられるものではないし、変えたら明日から学校はそういう人材を耳をそろえて持ってきてくれるというのか、ということになる。文部科学省もさすがに近年は高校を中心として「キャリア教育」と称してさまざまな取組みを行っているが、同世代人口の半数近くが通う大学、とりわけ文科系学部の職業的意義は今なお希薄なままである。

　しかしながら、人材養成は基本的に企業が行うから教育制度は余計なことをせずいい素材だけ提供してくれればいいという考え方は、その頂点から変わる兆しが見え始めている。学校教育法を見ると、大学はいまだに「学術の中心として、広く知識を授けるとともに、深く専門の学芸を教授研究し、知的、道徳的及び応用的能力を展開させること」が目的とされ、「職業」という文字は出てこないが、2002年改正で「大学院のうち、学術の理論及び応用を教授研究し、高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培うことを目的とするもの」は「専門職大学院」として職業教育機関の一環に位置づけられた。

　人材養成を基本的には企業外の教育システムが担い、企業はその専門性を認めて採用し、それを基礎としてさらに養成していくという仕組みが今後拡大していくのか。人口減少社会における大学の生き残り戦略とも絡んで、興味深いところである。