ジェンダー・ギャップ指数111位

　一昨年3月に拙著『働く女子の運命』(文春新書)を出した時、オビには「ジェンダー・ギャップ指数2015　日本101位」という大きな字が躍っていました。編集者がそうしたのは、同書の「はじめに」で同指数の順位に触れていたからでしょう。ジェンダー・ギャップ指数とは､毎年世界経済フォーラムが発表している社会進出における男女格差を表す指数です。2013年に日本が136カ国中105位になったことに危機感を抱いた政府が、『日本再興戦略改訂2014』で「2020年に指導的地位に占める女性の割合30％」を掲げたことから注目されるようになりました。同書刊行時の最新の数字は2015年に145カ国中101位とちょっと改善していたので、帯にその数字が載ったというわけです。そうすると、その後少しずつ改善してきたのかな、と思いたくなるところですが､そうは問屋は下ろしてくれないようで、昨年10月発表されたジェンダー・ギャップ指数2016では、日本は144カ国中111位とまた少し順位を下げたようです。

　それにしても、日本の総合順位ばかりが注目されるこの指数ですが、細かく見ていくといろいろと面白いことがわかります。まず指数というくらいですから､本来は0から1までの値である指数そのものを見ると、1位のアイスランドの0.874から144位のイェメンの0.516までずらりと並んでいます。日本の数値は0.660と、確かにかなり低い方です。主な国を見ると、ドイツが0.766で13位、フランスが0.755で17位、イギリスが0.752で20位と､この辺は僅差で並んでいます。アメリカは0.722で45位、ロシアは0.691で75位、中国は0.676で99位と、この辺は日本と大して変わりません。韓国は0.649で116位と、日本以下の女性未活躍国ぶりを示しています。このあたりになると、アフリカや中東の諸国ばかりがずらりと並び、女性活躍に関して、同一の観点で論じられるような国は見当たりません。

　ではなぜ日本はかくも女性が活躍できていないのでしょうか。実は同指数は4分野の指数を合成しているのですが、そこにはかなりの落差があります。一番成績が良いのは健康分野で、0.979で40位です。これはそうだろうなと思うでしょう。教育は0.990で76位と、ほぼ真ん中あたりです。これを見て意外に思うかも知れませんが、教育をさらに4つに分解すると、識字率、初等教育進学率、中等教育進学率いずれも1位です。ただ一つ残る高等教育進学率で103位なので、その分、順位が下がっているのです。女子大生亡国論が流行ってから半世紀以上経ちましたが､日本は依然として女子高等教育では後進国レベルのようです。

　とはいえ、総合111位に大きく貢献しているのは経済的参加・機会の118位です。このうち上記「日本再興戦略改訂2014」の数値目標に関わりのある「議員、高級官僚、管理職」における女性比率がわずか12.8％で113位であり、この部分を何とかしないといけないわけです。これら103位の高等教育進学率、113位の管理職比率、そして122位の国会議員女性比率というあたりに、日本の女性の姿が良く現れているのかも知れません。