強いストレスを感じる労働者53.3％

　去る7月5日に公表された「令和3年労働安全衛生調査（実態調査）」は、職場のストレスについて労働者と企業の双方から興味深いデータが示されています。まず、現在の仕事や職業生活に関することで、強い不安やストレスとなっていると感じる事柄がある労働者の割合は53.3％に上ります。労働者の半分以上は強いストレスを感じながら働いているのです。男女で差はほとんどありませんが，雇用形態で若干の違いがあります。正社員は特にストレスが強く57.1％であるのに対して、契約社員47.6％、派遣労働者43.3％、パート労働者37.7％と少しずつ下がります。とはいえ、ストレスの中身にかなり違いがあります。

　正社員は仕事の量が45.5％と断トツで、続いて仕事の質36.0％、仕事の失敗・責任の発生等34.5％と、まさに無限定正社員として膨大な仕事を的確にこなしていかなければならないプレッシャーに押しつぶされていることが窺われます。一方、契約社員は仕事の量と質は17％台でそれほど多くありませんが、仕事の失敗・責任の発生等が33.9％と断トツで、仕事で失敗すると身分が危ういという不安で一杯のようです。これに対して派遣労働者のストレス源は圧倒的に雇用の安定性65.0％で、いつ一方的に切られるか分からないという不安に苛まれています。

　こうしたストレスに満ちた職場からは、メンタルヘルス不調により連続1か月以上休業したり退職した労働者が生み出されることになります。これらに該当する労働者がいた事業所は10.1％で、当然のことながら大企業ほど多く、中小零細ほど少なくなりますが、これを労働者割合で見るとそれほどの差ではなくなります。メンタルヘルス不調で連続1か月以上休業した労働者は全体では0.5％ですが、大企業は0.9％、中小零細は0.3～0.5％です。またメンタルヘルス不調で退職した労働者は大企業から中小零細までほぼ0.2％です。この数字は一見小さいようにも見えますが、従業員1000人の会社であれば、毎年9人はメンタルを病んで休職し、2人はその挙げ句に退職しているというわけで、安閑としていられる数字ではありません。