『月刊連合』掲載論文

コーポレート・ガバナンスと労働組合

（上）日本はステークホールダー社会か（１９９９年１０月号）

（下）外から攻撃されると日本型システムのよさがマイナスに働く（１９９９年１１月号）

労働の柔軟性と雇用確保の調和が理想（２０００年３月号）

ＥＵのワークルールづくりに何を学べるか

（１）多様な就業形態も結構、しかしパートも有期も派遣も均等待遇が原則！（２００２年６月号）

（２）企業のリストラも結構、しかし労働者代表との事前協議が必須！（２００２年７月号）

（３）多様な職場の多様な個人、しかし差別やいじめは許されない！（２００２年８月号）

完全雇用ではなくフル就業をめざす（２００４年４月号）

日本の労働時間規制に関する３つの大誤解を解く（２０１４年８月号）