その他の論文
女性政策の決定プロセス－育児休業指令を中心に－(「時の法令」１９９６年６月３０日号）（「女性と仕事ジャーナル」９号に再録）
ヨーロッパ社会モデルに未来はあるか？(「労働時報」１９９８年４月号）
日本の雇用システムに未来はあるか？(「月刊雇用対策」１９９８年１０月号）
ＥＵ国内労使協議会指令案の動向(「ＴＣＭニュース」１９９９年２月号）
新世紀を迎えたＥＵ男女均等法制(「女性と仕事ジャーナル」１０号）
雇用対策(『調査室報』第１９号所収）
ハローワークの将来(『さいたま職友』第４９号所収）
ＥＵの労働・社会政策と日本へのインプリケーション（『季刊海外情勢報告』２００３年１０・１１／１２月号）
ＥＵにおける男女共同参画の取組(『共同参画２１』２００４年１月号）
格差社会の産業訓練(『産業訓練』２００７年７月号）
日雇い派遣禁止は見当外れ（インタビュー）(『Logi-Biz』２００８年７月号）
労働教育の復活(『月刊らいふ』２００８年１１月号）
雇用政策の転換(『人と国土２１』２００９年３月号）
希望のもてる社会づくり研究会（第5回）報告(『全労済協会だより』２７号（２００９年４月））
경제위기와
일본 워크 셰어링의 재등장(『韓国労働研究院 国際労働ブリーフ』２００９年４月号）
日本の雇用のあり方を考える(『ものづくりサービス』２００９年５月号）
震災復興と人材ビジネス(『コンプライアンスニュース』2011年６月号）
今後の労使関係のあり方を考える(『広島県労働協会ＮＥＴＷＯＲＫ』２０１１年６月号）
業務限定方式の問題点(『コンプライアンスニュース』2011年７月号）
非正規労働問題と集団的労使関係の再構築(上)(中)(下)(Advence News(2012年1月2日、6日、11日)）
正社員はどうなっていくのか？(『愛知経協』２０１３年１月号）
労働法に「当直」の言葉はない(『医療介護キャリアブレイン』2013年3月1日）
きわめて当たり前の判決だが、法の世界では｢権利｣は主張して初めて問題になる(『DOCTOR'S CAREEA MONTHLY』2013年5月号）
「ジョブ型正社員」と日本型雇用システム（nippon.com（2013年6月21日掲載））
일본의 파견법 개정 논의의 지평 변화(『韓国労働研究院 国際労働ブリーフ』２０１３年８月号）
新しい雇用のあり方とは？（ザ・アール奥谷禮子社長との対談）（The ＲNo.133（2014年1月））
勤務間インターバル規制の意義と課題（『東京都社会保険労務士会会報』2014年11月号）
働き方改革の基本線（『ManpowerGroupJournal』2015年1月号）
情報、地域、業界、仕事― これからはセグメントが鍵になる（『はたらぼ』2015年1月号）
ディーセントワークをめざして ワーク･ライフ･バランスと働き方･働かせ方（『産業･組織心理学研究』２８巻２号）
日本の労働法と超過勤務（『医療の質・安全学会誌』１０巻３号）
日本型雇用システムと職業教育の逆説（『産業と教育』2015年6月号）
新卒一括採用って、どう思いますか？（『はたらぼ』2015年7月号）
ようやく普通の法律になった労働者派遣法（nippon.com（2015年11月5日掲載））
日本型雇用と女子労働の未来（『ＴＢＳ調査情報』2016年3/4月号）
年俸制社員（『President』2016年7月18日号）
ジョブ型正職員の構想（『全大協新聞』2016年11月号）
戦後日本の賃金制度の変遷（『東京経協会報ぱとろなとうきょう』89号(2017年1月)）
走得太快的中国非正式雇用問題（『聯合早報』2017年7月6日）
日本的柔軟性からデジタル柔軟性へ（『企業特報「Ｉ・Ｂ」』2017年夏期特集号）
サラリーマンは、どこから来てどこへ行くのか(インタビュー)（『Lifist』02号）
この人に聞く：仕事の未来インタビューシリーズ（ILO駐日事務所（2017年11月3日掲載））
日本の雇用システムの課題（『計画行政』2017年第4号）
モバイルワークの法政策的課題（『オムニ・マネジメント』2017年12月号）
濱口 桂一郎氏 『メンバーシップ型・ジョブ型の「次」の模索が始まっている』(中村天江によるインタビュー)（リクルートワークス研究所（2018年3月6日掲載））
第4次産業革命と日本型雇用の運命(『愛知経協』２０１８年９月号）
日本型雇用システムの根本問題(『生活協同組合研究』２０１８年１１月号）
建設労働の法政策（『建設政策』2019年1月号（183号））
「日本型」同一労働同一賃金の欺瞞（前編）（【濱口桂一郎×倉重公太朗】「労働法の未来」第1回（2019年1月18日掲載））
「日本型」同一労働同一賃金の欺瞞（後編）（【濱口桂一郎×倉重公太朗】「労働法の未来」第2回（2019年1月21日掲載））
新時代の集団的労使関係のあり方（【濱口桂一郎×倉重公太朗】「労働法の未来」第3回（2019年1月22日掲載））
これからの高年齢者雇用（【濱口桂一郎×倉重公太朗】「労働法の未来」第4回（2019年1月23日掲載））
若者の雇用と「能力」（【濱口桂一郎×倉重公太朗】「労働法の未来」第5回（2019年1月24日掲載））
労働法は何を守るのか？（【濱口桂一郎×倉重公太朗】「労働法の未来」第6回（2019年1月25日掲載））
「働き方改革」の歴史的位置と集団的労使関係の役割（『ＫＰＣNews』2019年春号）
「働かないおじさん」はなぜ量産される？ 早期退職で羽ばたけるのか、濱口桂一郎氏に聞く（『弁護士ドットコムニュース』2019年12月15日）
Special Report 日本人はまだ「休み方」を知らない（『ニューズウィーク日本版』２０２０年４月２１日号）
雇用類似の働き方に関する現状と課題（『日本政策金融公庫論集』2020年5月号）
名付け親が語る「ジョブ型雇用」本当の意味とは？（『BizHint』インタビュー2020年10月14日）
【直言】ジョブ型で実現する、「プロなら安心社会」（『NewsPicks』インタビュー2020年10月21日）
メディアがばらまく「ジョブ型雇用」のウソ 成果主義？解雇されやすい？思い込みが煽る「ジョブ型雇用」不安く（産経オピニオンサイト『iRONNA』2020年11月5日）
ジョブ型雇用は日本の企業と大学をどのように変えていくのか（『月刊先端教育』2020年12月号）
在宅勤務が露呈した長時間労働抑制と労働者の私的自由の矛盾（『月刊地方議会人』2020年12月号）
日本がジョブ型になると、新・学歴主義がやってくる（『日経DUAL』インタビュー2020年12月号）
ジョブ型雇用の誤解（『企業会計』2021年4月号）
メンバーシップ型社会のねじれたリカレント教育（『ＩＤＥ現代の高等教育』2021年5月号）
流行りの「ジョブ型雇用論」が間違いだらけの理由、濱口桂一郎氏に聞く（『弁護士ドットコムニュース』2021年10月17日）
なぜ人事査定があるのに「働かないおじさん」が生まれるのか？ 濱口桂一郎氏に聞く（『弁護士ドットコムニュース』2021年10月17日）
間違いだらけのジョブ型雇用論－本当のジョブ型雇用とは何か？（『労政時報』4031号（2022年3月））
公務員とジョブ型のねじれにねじれた関係（『試験と研修』64号（2022年3月））
ジョブ型雇用は大学教育を変えるか（『文部科学 教育通信』526号（2022年3月））
雇用システムをめぐる誤解を解く（『月報経理部長』2022年２月）
ジョブ型雇用の誤解とメンバーシップ型雇用の矛盾（「日本型雇用の課題とこれからの雇用社会～昭和的働き方から脱却せよ」イベントレポート①（2022年4月25日掲載））
日本型雇用の何が残り、何が変わるか（「日本型雇用の課題とこれからの雇用社会～昭和的働き方から脱却せよ」イベントレポート④パネルディスカッション（2022年4月25日掲載））
2021年度IDE大学セミナー報告「ジョブ型雇用と大卒キャリア」（『ＩＤＥ現代の高等教育』2022年5月号）
ジョブ型雇用の誤解とメンバーシップ型雇用の矛盾（『北陸経済研究』2022年6月号）
ジョブ型雇用の正しい理解（『技術と経済』2022年6月号）
ジョブ型の本来の論点は教育から労働への移行（『学研・進学情報』2022年6･7月号）
日本の外国人労働者法政策――失われた30年――（『グローバル・コンサーン』第5号）
ギグワーク・クラウドワークがつくる未来（『JAICO 産業カウンセリング』2022年11-12月号）
「ジョブ型」か「メンバーシップ型」かの不毛な議論から脱却せよ。その先にある「ギルド的メンバーシップ型」の可能性－－濱口桂一郎×髙木一史（サイボウズ式2023年1月31日）
ジョブ型とメンバーシップ型の世界史的源流（『三田評論』2023年2月号）
Are Japanese wages not increasing because of “the misfortunes of virtue”?（Discuss Japan 2023年2月17日）
日本の賃金が上がらない理由（『政経研究時報』2023年4月号）
神聖なる憎税同盟（『税務弘報』2023年9月号）
梅崎修・南雲智映・島西智輝『日本的雇用システムをつくる1945-1995 オーラルヒストリーによる接近』（『社会経済史学』89巻4号 ）
橋本陽子『労働法はフリーランスを守れるか』（『ちくま』2024年4月号）
日本の労働者は「守られ過ぎ」か（『Voice』2024年7月号）
子育て世代の労働時間と労働法政策（『人口問題研究』2024年12月号）
デジタルコレクションがなければ書けなかった本（『国立国会図書館月報』2025年1月号）
日本の中小企業とジョブ型雇用（『Ｉ・Ｂ』2025年新春特別号）